リサーチ会社のアトラス・リサーチ・グループが１５日に発表した移動通信３社のＤＭＢ対応端末の累積販売現況によると、衛星ＤＭＢ対応機は合わせて５７万５０００台が販売されたが、地上波ＤＭＢ対応機は２１万５０００台と半分以下にとどまった。
キャリア別では、衛星ＤＭＢを運営するＴＵメディアの親会社に当たるＳＫテレコムが１８種類の端末機で５１万台を販売したが、地上波対応機は１種類２０００台の販売にとどまった。
これに対しＫＴフリーテル（ＫＴＦ）は地上波対応機が６種類１７万８０００台に対し衛星対応機が７種類３万５０００台、ＬＧテレコムは地上波対応機が４種類３万５０００台、衛星対応機が４種類３万台と、いずれも地上波対応機の販売台数が多かった。
業界関係者は、地上波ＤＭＢが衛星ＤＭＢより６カ月遅くサービスを開始したため、累積販売台数では衛星対応機に追いついていないと指摘している。ただ、携帯電話だけでなく、自動車のナビゲーターやＵＳＢ型のＤＭＢ受信機などを考慮すると、地上波ＤＭＢ対応機器の普及は急速に進んでいるという。
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