昨年の国内鉄鋼業界は景気停滞と原価上昇などで収益性が悪化した一方、財務構造が大幅に改善されたことが分かった。韓国鉄鋼協会が7日、12月決算法人25社を対象にした調査結果をまとめた報告書「鉄鋼業経営分析」で明らかにした。
 報告書によると、鉄鋼25社の昨年の売上高は43兆9563億ウォンで前年比6.4%、純利益は5兆8565億ウォンで2.9%、それぞれ増加した。前年の売上高増加率32.2%と純利益増加率96.2%には及ばなかったが、概ね良好な業績といえる。

 しかし、鉄鋼景気の不振で価格引き上げが難しかったうえ、原材料の需給不均衡により原材料価格が上昇するなどし、売上原価率が78.3%と前年より0.9ポイント上昇した。営業利益率は前年の17.5%から昨年は16.7%に、純利益は13.8%から13.3%にそれぞれ下落するなど、収益性は悪化している。業種別にみると、一貫製鉄は売上高原価率が2004年の69.3%から67.8%に低下し、営業利益率は25.5%から27.2%に上昇した。一方で、鋼管業は売上高原価率の7.7ポイント上昇で営業利益率が10.4%から2.7%へ急落するなど、多くの業種で収益性が大幅に落ち込んだ。

 しかし、収益性悪化にもかかわらず、昨年は固定負債を積極的に償還した結果、負債比率が前年59.1%から51.3%に、借入金依存度は15.7%から13.2%へと低下するなど、財務構造は大きく改善されたことが分かった。

 報告書は、停滞期にも利益を計上できるよう、企業体質強化の必要性を指摘している。

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