大企業の多くで、今年の新卒社員の採用方法に変化がある見通しだ。
 リクルート情報サイトのジョブコリアが、売上高基準上位100社のうち65社を対象に調査を実施したところ、27.7%に当たる18社が、今年の採用方法に変化があると応えた。

 変化がある部分(複数回答)は、面接の強化(83.3%)、TOEIC・TOEFLの点数評価廃止または緩和(33.3%)、適性検査の導入(27.8%)などとなった。

 企業別では、サムスン電子が今年下半期の採用から、韓国工学教育認証院で認証するプログラムを履修した志望者を優遇する方針。随時採用から定期採用に切り替えたLG電子は、今年から1次面接を職務面と性格面をチェックする面接に分離・強化する予定だ。斗山重工業は今年から自社で開発した適性検査制度を導入し志望者を評価する方針で、LG火災も業務の即戦力になる実務型の人材を採用するため面接を強化する計画。このほかメリッツ証券はディスカッションを導入する予定で、韓国西部発電と農水産物流通公社はそれぞれTOEICとTOEFLの成績による加算点を廃止した。

 一方、回答企業の57%が、公開採用により大学新卒社員を採用する計画で、このうち72.3%でTOEIC、73.8%でTOEFLの点数などに制限があると答えた。

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