【ソウル１０日聯合】証券取引所は１０日、資産総額基準で１０大グループに所属する上場企業の全体時価総額が、６日現在で２６３兆５０２０億ウォンとなり、昨年末の２００兆６０２７億ウォンに比べ３１．３%増加したと明らかにした。調査の対象となった「グループ」とは、公正取引委員会が指定した相互出資制限企業集団のうち公企業を除いた上場企業数が２社以上の企業集団のこと。
　グループ別では造船業の好調により現代重工業グループの時価総額が１２１．９%と急増し、増加率が最も高かった。次いでハンファグループ（５５．８%）、現代自動車グループ（５３．１%）が高い増加率を記録した。

　サムスン電子をはじめ上場企業１４社を抱えるサムスングループは、時価総額の規模は１２５兆２９８億ウォンでトップとなったものの、増加率は３２．６%で４位にとどまった。このほかＬＧ、ロッテ、韓進、ＧＳ、錦湖アシアナなども２５～３２%の増加率を記録した。

　一方、ＳＫグループは時価総額の増加率が２．９%にとどまり、上場企業６９５社の平均３６．３%と１０大グループの平均３１．３%を大きく下回った。これはＳＫネットワークスが今年初めに減資を実施し時価総額が大きく減少したことや、ＳＫテレコムとＳＫの株価も不調だったためだ。

　１０大グループの上場企業のうち今年最悪の株価を記録した企業は第２四半期に営業損失を出したサムスンＳＤＩで、３．９%下落した。一方、錦湖アシアナグループの錦湖総合金融は２７６．５%の暴騰、増加率１位を記録し、ロッテミドパとハンファ証券も増加率が２００%を上回った。

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