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SMエンタテインメントは、今回の決定を理解し難いという立場を示している。公正取引委員会が、SMエンタテインメントが「JYJ」の芸能活動を妨害したという事実を正式に認めたからだ。
これを前に裁判所も2011年2月「SMエンタテインメントが『JYJ』の芸能活動妨害禁止義務を違反する”蓋然性”がある」と判断していた。
SMエンタテインメント関係者はこれに対して「妨害事実をした事実はないにも関わらず、今回の決定が下されたことは遺憾である。この決定に対して、法的対応を検討している」と明かした。
一方、「JYJ」側は”歓迎”の意向を示している。
ペク・チャンジュC-Jesエンターテインメント代表は「SMエンタテインメントが独占権・優越的地位を乱用し、対手に不利益を強要する行為を何度も行うなど、公正取引法を明白に違反した事実が明らかにされた」とし「これら横暴に警鐘を鳴らす契機になった」と語った。
また「ことし4月、SMエンタテインメントとの紛争が調整に合意された以降にも、『JYJ』は変わらない不公正な外圧に苦しんだ」とし「いまでも『JYJ』はアルバムをリリースしても地上波の音楽番組に出演することができない不利益を被っているのは、明白な事実。しかし、今回のような制作と制度ができれば、これから公正なステージが繰り広げられるだろう」と期待感を示している。
当事者である「JYJ」は所属事務所の報道資料を通して「公正取引委員会の決定に感謝している。まだ長いトンネルであることに変わりはないが、今回の決定は、遠くにすれ違うような一筋の光に見えた。今後の活動で応えることができるように、いつもベストを尽くしていきたい」と心境を伝えた。
2004年、グループ「東方神起」としてデビューした「JYJ」の3メンバーは2009年、専属契約が不公平であるとしてSMエンタテインメントを相手取り専属契約の効力停止仮処分を申し立てた。その後、数回にわたり法定闘争が続けられたが、2012年11月に和解が成立した。
今回の公正取引委員会の決定をきっかけに、「JYJ」の放送出演に関して関心が高まっている。彼らは昨年11月、SMエンタテインメントとの合意以降もドラマを除いてはテレビに出演していない。
ある地上波の芸能局関係者は「放送出演に関しては、実際に法規で解決するには曖昧な部分がある」とし「すべてのことは、時間が解決してくれるとみている。時がくれば、自然と解決に向かうことであり、これまではまだそのタイミングではなかったということ」と語った。
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