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ソウル中央裁判所は7日、「Block.B」メンバーらが所属事務所（株）スターダムを相手に起こした専属契約効力停止仮処分申請を棄却した。
裁判所は「所属事務所が練習室と作業室、宿所を十分に与えてくれなかったことや徹底した教育と指導をしなかったという不満とするデータが不足している」とし、義務違反のため専属契約を停止すべきとの「Block.B」側の主張を聞き入れなかった。
また「音源収入4億3000万ウォン（約4000万円）とイベント収入500万ウォン（約45万円）などは、十分に精算されなかったと見る余地がある」としながらも「故意に収入を精算しなかったと断定するのは難しい」との判断を下した。
これについて「Block.B」の法律代理人は報道資料を通して「裁判所の決定は、音源収入4億3000万ウォンとイベント収入一部が不足しているという事実を認めながらも正当な終了であるかどうかは、本案訴訟に持ち込まれる正式な判決に従うように、と解釈できる」と明かした。続けて「『Block.B』メンバーらは（株）スターダムと再び手を組んで芸能活動を行う意思はなく、独自的な活動を準備する方針」とし「本案訴訟で契約解除の合法性が認められなければ、これに対する損害賠償責任を負う」と今回の決定と関係なく、独自路線を歩むとの意思を明かした。
「Block.B」は「所属事務所が徹底した教育機会を与えることなく、収入も十分に精算されなかった」としてことし1月、仮処分申請を起こしていた。
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