ペ・ヨンジュン、チャン・ドンゴン、チョン・ジヒョン、キム・ヘス、リュ・スンボム、チョン・ウソンらが、“芸能人ゴシップ流出事態非常対策委員会”を結成。芸能人と芸能事務所は24日午後、ホームページを通じて、一斉に公式的な立場を明らかにした。

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彼らは個人ホームページや所属事務所のホームページを通じ、「この虚偽文書(芸能人Xファイル)は、広告会社第一企画が広告モデル選定に当たって、広告主の危険を最小限に抑えるため、東西リサーチに調査を依頼したというが、これは、商業的利益のために本人の同意なく、真偽不明の個人情報を収集・使用・流出したもの」と主張している。

また、「この文書は、芸能人を人間ではなく、ひとつの商品として評価している」「芸能人のイメージが、商品化されることがあるとしても、その人の人格自体が商品であるわけではない。また、芸能人に関する、確認もできないようなゴシップを、事実であるかのように個人情報と同一の比重で記録しており、芸能人本人の名誉とイメージを毀損したのはもちろん、公人である前に1人の人間としての人権を侵害し、人格を毀損した」とコメントした。

彼らは、非常対策委員会が代理人である法務法人ハンギョルを通じて、21日、第一企画と東西リサーチ、両社の代表理事とこの事件の虚偽資料作成・流出に関わった担当者に対し、刑事告訴状を提出したことを告げ、「今回の訴訟が、金銭的保証だけを目的にしているわけではないという点を、もう一度はっきり申し上げておきます」続けて、「これは、単に芸能人にだけ当てはまる問題ではなく、ある人間の個人情報侵害の被害に対する責任を問うものであり、非常対策委員会とともに、最後まで法的措置を追及します」と、力強く語っている。

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