社内では以前から、インターネットテレビ（IPテレビ）や携帯インターネットのワイブロなど新成長事業に力を集中させる必要があるにもかかわらず、球団を運営すれば経営の焦点がぶれ、顧客と株主にもマイナス影響を与え得るとの反対意見があった。KTは、こうした意見が韓国野球委員会（KBO）との交渉過程で現れた摩擦や周囲の声で勢いを増したと説明している。
同社関係者は、困難に直面した韓国プロ野球界に対し、社会的責任をともに負うことで企業イメージを高めたいと考え球団創設を検討したが、周囲のさまざまな声によりむしろ企業イメージが傷つく可能性が拡大したため、球団創設を白紙化するしかなかったと話した。決定は覆らず、今後KBOが他の条件を提案してきたとしても受け入れは難しいとしている。
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