香港のサウスチャイナモーニングポスト(SCMP)は、今月オンライン食品学術誌“ネイチャーフード”に掲載された先のような内容の論文を、きょう(25日)紹介した。
米国・英国・中国・フランス・ドイツ・スウェーデンの科学者たちが共同で行なった今回の研究により、2016年の中国における平均害虫発生件数が1970年と比べ4倍増加していたことわかった。特に中国中部の平原と南東部の平原地域で、問題がより深刻であった。
この研究陣は、害虫発生の20%以上が記録的な気候変動が原因であるものと分析した。北部と南西部地域における夜の気温が上昇したことで、害虫が増えたということである。「冬の生存率が高まるほど、翌年の害虫1世代がより多くなるという意味だ」ということだ。
この研究に参加した北京大学都市環境科学部の教授は「夜の気温が上昇し霜が張る日数が減ると、害虫にとってはよりよい環境となり、農作物はより苦痛を受けるようになる」と説明した。
中国の農業が直面している危機として「秋の群虫」があげられた。2019年には26の省に拡がり、1億1200万ヘクタール以上の農耕地が感染した。
このようなことから、霜の張る日数減少が農作物の害虫を大きく増加させるものと予測される。
この研究陣は「国際社会が温室ガス排出抑制に失敗し、2100年に産業化以前時代より気温が4度以上上昇する場合、中国の農作物の害虫は現在の2倍になるだろう」と推測した。
しか「2度未満の上昇に抑制するならば、害虫は昨年の水準よりも少し増える程度にとどまるだろう」と予想した。また「このようなことから、今後の農業分野の最優先課題は、害虫管理になるだろう」と付け加えた。
北京大学の教授は「未来の気候変動の下での農作物は、食糧安保を脅かし得る害虫と疾病により多く露出される危険がある。害虫の影響を最小化する適切な管理と技術を適用すれば、収穫の損失を減らすことができる」として、政策立案者たちが未来の脅威を分析し、農業技術の発展を一層支援することを求めた。
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