CNN放送によると、気象関連研究の非営利団体”Climate Central”は、米プリンストン大学とドイツのポツダム気候影響研究所の研究員たちと共に分析を進めた結果、先のような内容が明らかとなった。
Climate Centralは、摂氏3度上昇する場合に世界の主要都市が浸水する様子を示す独自のシミュレーションの結果をホームページに公開した。
ここには、米ハワイのホノルル、イタリアのナポリ、フランスのニース、スペインのバルセロナなどと、アジア圏では中国の上海、インドのムンバイ、ベトナムのハノイなどが含まれている。
この研究陣は「気温の上昇を1.5度以内と仮定すれば5億1000万人、3度と仮定すれば8億人が浸水被害に遭う可能性がある」と伝えた。
また「温室ガスの排出が減少したとしても、すでに約3億8500万人が海水面の上昇により浸水する地域に住んでいる」と伝えた。
研究員は特に「浸水被害がアジア太平洋地域に集中している」と分析した。
現在、地球の温度はすでに産業化前の水準より摂氏1.2度高い状態である。科学者たちは「気候危機による最悪の被害を防ぐために、この数値が1.5度以下を維持しなければならない」と強調している。
一方、研究チームは「今回の研究では、海水面の上昇被害の推定に、堤防や防潮堤などのデータ不足がある」ことを言及した。
つづけて「最近、洪水など自然災害の影響により都市が関連インフラを整備する可能性が高まっているが、これは財政の余力が大きく左右することから、米国や英国などの先進国とは異なり、低所得国家は取り残される可能性がある」と推測した。
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